中国とインドが共同でエンタメ事業展開

日本でも最近、インド映画ファンを見かけるようになりました。

そこで、、、『Variety Japan』 に、2008年3月26日付けで載った　次の記事をご紹介します。

======以下引用======

中国とインドが共同でエンタメ事業展開　2008/03/26

　中国文化省のChina Society of Music Research Board (音楽研究委員会)とインドのピラミッド・サイミラ・シアター社が、中国国内で芸術普及を進めるための共同事業を展開することに同意した。

　この共同事業の一部として、両者は江蘇省Pyramid Longzheグループというジョイント・ベンチャーを立ち上げ、劇場運営や映画配給などを行っていくことを発表した。

　ピラミッド社の重役、P.S. Saminathan氏は、「我々は巨大劇場チェーンや、飲食店街、ゲームセンターなど、あらゆるエンタテインメント・サービスを提供していくつもりです」と事業の構想を語る。「さらに、世界中から国際色豊かなコンテンツを紹介し、市場を確立していきます」と結んだ。

　中国政府による諸外国のメディア規制は依然厳しい状況であり、両国が国境沿いの地域で小競り合いを続けているという現状もある。しかし、今回の共同事業により、中国が政治的に慎重をきす両国間の緊迫した関係に、多少なりとも雪解けの気配が垣間見られたことは画期的といえる。

======引用おわり=======

http://www.varietyjapan.com/news/business/2k1u7d0000000z5d.html

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以上、「インド映画」の制作配給をおこなう企業が、中国に進出することになった、という記事でした。

こうした動きが、日本にではなく、中国に向かっているという点を　ぜひご記憶いただきたいと思います。　インドと中国とのつながりが、それ独自の力学で　私たち日本人の知らないところで　どんどんと育っていっているということです。

なお、上記記事の最後の段落で、この一件をもって　印中関係への 「多少なりとも雪解けの気配」 と書かれていますが、これは行きすぎた理解でしょう。　両国の経済的つながりは　もはや、こうした一企業のＪＶ合意では代表されないほどに巨大なものになっています。　むしろ逆に、そうした大きな流れがあるからこそ、 記事にあるようなピラミッド社の事業展開も可能だった、と解するべきでしょう。

チベット問題へのインド政府の対応を見ていても、中国政府に対して　どれぐらい慎重な姿勢を　インド政府がとらねばならないか、、、わかるというものです。

【メモ】

■　ピラミッド社（Pyramid Saimira Group）のウェブサイト、トップ頁 に　この件に関する動画（Video Presentation） があります。　同社にとっても、この事業展開はかなりの重要性をもっているようです。

■　「Pyramid Longzhe Group」 でグーグル！ ⇒ ★

■　この情報、『ALL ABOUT INDIA』 のメルマガから得ることができました。　記して感謝申し上げます。　

【近藤光博】

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